皆さんは、海外送金をしたことはありますか？従来の国際送金は、手数料が高く、着金までに数日かかるのが当たり前でした。しかし、そんな常識を覆そうとしているのが、今回ご紹介する仮想通貨の「リップル（XRP）」です。
ビットコインやイーサリアムと並んで時価総額上位に位置するXRPですが、実は独自の目的と仕組みを持っているんです。今回は、このXRPの特徴や可能性について、分かりやすくお伝えしていきましょう。
この記事のもくじ
リップル（XRP）の基本的な特徴を押さえよう
まずは、リップルの基本的な特徴からお話ししましょう。リップルは、アメリカのリップル社が開発した国際送金・決済システムと、その中で使われる仮想通貨「XRP」の総称です。
発行枚数は1,000億枚と決まっていて、すでに全て発行済みです。ビットコインのように「採掘（マイニング）」をする必要がないため、環境にも優しい設計になっているんですよ。また、独自の承認方式「RPCA」を採用することで、驚くほど高速な取引処理を実現しています。
特に注目したいのは、その送金スピードと手数料の安さです。従来の国際送金では、いくつもの銀行を経由するため、時間もコストもかかっていました。でも、XRPを使えば、なんと数秒で送金が完了し、手数料もごくわずか。これは、ビジネスマンにとってはかなり魅力的な特徴だと言えますよね。
金融機関との連携で広がる可能性
リップル社は、世界中の大手銀行や決済サービス会社と次々に提携を進めています。日本では、SBIホールディングスがリップル社に出資して「SBI Ripple Asia」を設立し、アジア地域での普及に力を入れているんです。
面白いのは、XRPが異なる通貨同士をつなぐ「橋渡し役」として機能する点です。例えば、日本円からメキシコペソに送金する場合、普通なら米ドルを経由する必要がありますよね。でも、XRPを使えば、日本円をXRPに換えて送金し、受け取り側でペソに換えるだけ。この仕組みのおかげで、送金の手間とコストを大幅に削減できるんです。
SECとの法廷闘争を乗り越えて、さらなる飛躍へ
リップルの歴史で最大の転機となったのが、米国証券取引委員会（SEC）との法廷闘争でした。2020年12月、SECはリップル社を「未登録の有価証券を販売した」として提訴。この影響で多くの取引所がXRPの取引を一時停止する事態にまで発展しました。
しかし、約5年に及ぶ法廷闘争は2025年3月、ついに和解という形で決着。リップル社は罰金7500万ドルを支払うことで合意し、XRPの法的地位が明確になりました。これにより、事業展開の自由度が大きく広がったんです。
実際、リップル社は早速新しい動きを見せています。2025年には、米ドルと連動するステーブルコイン決済プラットフォーム「Rail」を約2億ドルで買収すると発表。従来の金融機関との連携だけでなく、様々な分野への展開を視野に入れているようです。
このように、XRPは単なる投機対象の仮想通貨ではなく、実際のビジネスで使える実用的な決済手段として、着実に地位を固めつつあります。特に国際取引の多い企業や、海外との取引がある個人事業主の方々にとって、今後ますます重要なツールになっていくかもしれません。
まとめ：実用性重視の仮想通貨として期待が高まるXRP
仮想通貨リップル（XRP）は、高速で低コストな国際送金を実現する革新的なシステムとして注目を集めています。従来の送金システムが抱える課題を解決し、数秒での送金完了と極めて低い手数料を実現。さらに、異なる通貨間の橋渡し役として機能することで、より効率的な国際送金を可能にしています。
SECとの法廷闘争を終え、新たなステージに入ったXRPは、世界中の金融機関との提携を通じて、着実に実用化への歩みを進めています。投機的な側面だけでなく、実際のビジネスシーンで活用できる実用的な決済手段として、その存在感は今後さらに高まっていくでしょう。
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